今だからこそ思い出すべき「サブプライムショック」。いったいこれは何だったのか。

2007年から2009年にかけて、「サブプライムショック」というものがアメリカで起こりました。その結果、世界金融危機へと発展しました。
このサブプライムショックとは一体何だったのか、振り返ってみましょう。

アメリカで起こった住宅ブーム


アメリカには、中央銀行制度として、FRSという連邦準備制度というものがあります。そして、FRSの最高意思決定機関として、FRBという連邦準備制度理事会というものがあります。これが日本でいう日銀のような中央銀行に相当します。このFRBが、2000年前半に金融緩和と低金利政策を実行しました。
その結果、アメリカでは住宅ブームが起こります。低金利であったため、金融機関も積極的に融資を行いました。このような背景があり、サブプライムローンの需要も高まっていきました。

サブプライムローンとは


では、サブプライムローンとはいったい何なのでしょうか。サブプライムローンとは、アメリカの住宅ローンの一つです。
しかし、普通の住宅ローンとは異なり、信用力が低い人向けの住宅ローンです。つまり、クレジットカードの延滞をしているような人を対象としたローンでした。
そのため、当初の金利は低めに設定されているのですが、数年後には高金利となる仕組みとなっていました。当時は住宅ブームであったため、住宅の価格はどんどん上昇していました。そのため、住宅を担保にすることで、銀行側も万が一の際には、住宅の価格上昇により債権回収を図ることを目的としていました。
一方の債権者も、価格上昇により、住宅の担保価値が上がれば、より低金利のローンへと乗り換えることを狙っていました。

住宅ブームの終焉と衝撃の始まり


しかし、住宅ブームは長くは続きませんでした。住宅価格の高騰を抑えるため、FRBが政策転換を行い、利上げを行いました。
その結果、住宅価格は下落し、金利は上昇しました。サブプライムローンは、ただでさえ信頼が低い個人へと融資したローンだったので、こうなると貯まったものではありません。多くの人がローンの返済を延滞したり、債務不履行が続出し、破産へと追い込まれました。また、銀行側も担保にしている不動産の価値が下落したことで打撃を受けました。


これだけであれば、サブプライムショックはアメリカ国内問題で終わっていた可能性があります。しかし、これが世界中へ波及したのは、複数のサブプライムローンと異なる金融商品などをセットとし、それらを担保にした証券を世界中に販売していたからなのです。
サブプライムローンの貸し手が、貸し倒れを防ぐためにローンの債権を証券会社などに売却し、証券会社などが「ハイリスクハイリターン」の証券として販売していました。しかし、サブプライムローンが不良債権化したため。証券の価値も大幅に下落したため、金融機関などが大打撃を受けたのです。
有名な「リーマンショック」などもこの結果起こったものです。世界中の株価の大暴落や為替相場の変動などを引き起こしたのです。

海外の問題であっても、グローバル化が進む現代において海外の問題も対岸の問題では済まなくなってきています。海外の動向にもアンテナを張り、積極的に情報を仕入れることが今後より重要になるでしょう。

 

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